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2008.05.21

総合エネルギー会社を目指す動き

家庭用産業用問わず、私たちが使うエネルギーは、大きく三つに分けることが出来ます。

「石油」「ガス」「電力」がそれです。

これまでは、それぞれの特徴に応じた分野別で「住み分け」が当たり前でした。

性能差や価格差に応じて、さまざまな組み合わせによって無駄を無くしてきたのです。

過去二度のオイルショックも経験したことも大きいことでした。

ゆえに世界でもまれに見る省エネ大国が実現したといえます。


ところが原油高騰の兆しが見え始めたころから、微妙に国の政策が変わってきました。

キーワードは「脱石油」

日本国内において、一時エネルギーとして、石油の比率を低くする政策がとられました。

より環境に負荷をかけないエネルギーとして、ガス(天燃ガス)と電力(火力<原子力)が中心となったのです。

自家発電(後に石油の値上がりにより再び電力供給へ)に始まり、工場ボイラー燃料としてA重油から天燃ガスへの転換、家庭用熱源としてのオール電化政策がそれでした。


ところがその後、原油の高騰がいよいよ本格化し、それまで安価だった天然ガスも高騰し始め、電力供給の切り札であった原子力発電も、人的不祥事や自然災害による操業停止などを経験することで、常に日本国内のエネルギー事情は不安定さを増すことなりました。


そこで各エネルギー企業は、あらゆるエネルギーをそれぞれの垣根を越えて供給しようという行動に出ました。

それが今行われている、石油会社が天然ガスを売ったり、天然ガス会社が発電事業やプロパンガス販売に力をいれたり、電力会社が天然ガスを工場へ供給するなどの動きなのです。


垣根を越えた競争が始まるとともに「総合エネルギー企業」としての姿を標榜する業界こそ、エネルギーの「シナジー効果」を引き出そうと標榜する姿だといえます。